老人ホームの種類別に入居条件・サービス内容・費用などを徹底解説！

老人ホームには、要介護度や目的などに合わせたさまざまなタイプの施設があります。ここでは、それぞれのタイプ別に入居条件・サービス内容・費用などの点から徹底解説します。

老人ホームを選ぶ際には、認知症対応の可否や、入居後に重度介護が必要になった場合の対応なども気になるところです。施設によっては、契約解除や退去が必要になるケースも。親御様に合った施設はどれなのか、それぞれの違いをしっかりと理解して見極めましょう。

老人ホームと一言でいっても、たくさん種類があります。公的機関・民間事業者など運営によって費用やサービスには違いがありますし、介護認定の度合いによって入居条件が決められているケースも多いです。

ここでは施設のタイプごとに、入居条件・提供されるサービス・費用・認知症対応の可否などについて詳しく解説します。

介護が必要な人を対象にした特別養護老人ホーム（公的施設）

「特別養護老人ホーム」略して特養とも呼ばれています。要介護度3以上の人が入居できますが、人気があり、入居待ちには数ヵ月〜数年かかるケースもあるようです。

入居は申込順ではなく、介護度に加え家族状況などが考慮されます。入居の必要度が点数化され、緊急度が高い人が優先的に入居できます。

ただし、夜間は看護師が配置されていない施設もあるため、常時医療ケアが必要な人は入居できないケースもあります。

※特別養護老人ホームは公的施設なので銀齢ホームの紹介対象ではありません。

介護が必要な人を対象にした老人ホーム（民間事業者）

民間事業者が運営する老人ホームは、施設によって提供されるサービスやサポートに差があります。

ホームのスタッフが介護サービスを提供する「介護付き有料老人ホーム」

介護付き有料老人ホームには、

• 要介護1〜5に認定された人のみが入居できる「介護専用型」
• 自立や要支援認定者も入居可能な「混合型」

があります。

介護が必要な入居者には、ホームのスタッフが食事や入浴の補助などの介護サービスを提供します。

利用料金として、入居時の一時金と月々の利用料が必要です。また、介護保険を利用した介護サービスにかかる費用の1〜3割が自己負担になります。

入居者が個人的に在宅介護サービスを契約する「住宅型有料老人ホーム」

住宅型有料老人ホームでは、自立から要支援・要介護の人まで入所できます。生活支援サービスや医療機関との提携や緊急時対応などのサービスに加え、折り紙や体操、イベントなど機能訓練とリフレッシュを兼ねたアクティビティなどが楽しめる施設です。

介護が必要になった場合には、訪問介護や通所介護などの在宅サービス事業所と個別に契約し、サービスを受ける必要があります。

費用は入居時の初期費用と月額利用料がかかります。介護保険を利用した介護サービス費用は、介護度による支給限度額までは1〜3割負担ですが、限度額を超えた分は全て自己負担になります。

家庭的な環境で認知症の進行を抑制する「グループホーム」

グループホームは、要支援2以上で65歳以上の認知症の高齢者が入居できる老人ホームです。施設の所在する自治体に住民票がある人だけが入居できます。

他の老人ホームと大きく異なる点は、5〜9人のユニットごとに介護サービスや機能訓練を受けたり、料理・掃除などの家事を分担して共同生活を送ることです。

家庭的な環境の中で自立支援と精神的安定を図り、認知症の進行を抑制することを目指しています。しかし、重度の介護や医療的なケアが必要となった場合は退去する必要がでてくるケースもあります。

費用は月額料金のほかに、初期費用として入居金、施設によっては保証料として数十万円程度必要になることもあります。

介護の必要がない自立~軽介護度の人に最適！
「サービス付き高齢者住宅」

60歳以上の人が入居可能で、1人暮らしや夫婦2人世帯向けの施設です。

介護が必要な場合は在宅サービスを利用します。

有資格者の相談員が常駐し、安否確認と生活相談サービスが受けられます。

部屋はバリアフリー構造で、賃貸者契約を結んで利用する形です。

初期費用は数十万円から数千万円まで、月額費用は12〜25万円位で、入居金や立地条件・提供サービスなどによって異なります。

自立の人だけが利用可能な「健康型有料老人ホーム」

健康型とある通り、自立状態の高齢者のみが入居できる食事サービス付きの高齢者施設です。間取りは１LDK〜２DKのバリアフリー・キッチン付きが一般的。

入居後に介護が必要になった場合は、契約は解除され退去する必要があります。

初期費用が数千万円、月額利用料は15〜50万円というのが相場です。

自立していても不安がある場合には「軽費老人ホーム」や「ケアハウス」

自立状態でも日常生活に不安があり、頼れる身寄りがいない高齢者向けに自治体が助成。低価格で入居できる施設です。

軽費老人ホームは、食事を提供する施設（A型）と食事を提供しない施設（B型）の2種類があります。

ケアハウスとの違いは、月収が34万円以下という要件があることです。

それ以外は共通して60歳以上（夫婦で入居の場合はどちらかが60歳以上であること）で、自分で身の回りの世話ができる人が入居できます。

ケアハウスは入居者の所得制限がないかわりに、入居金や家賃を支払う必要があります。

介護が必要になった場合は、在宅サービスを利用します。

老人ホームには、たくさんの種類があります。

そこから親御様に合った施設を探すのは大変な作業です。

銀齢ホームの相談員は介護職員経験者が多く、現場での経験と知識を生かした最適な有料老人ホームをご紹介します。

老人ホーム選びで迷ったときは、ぜひご相談ください。